２０２２年のワールドカップ招致が始まった今、箱モノの利用価値を上げる方法や、底辺である地域密着型のサッカー振興の重要性について２名の講師が議論を繰り広げる。
２００２年に開催された日韓ワールドカップ。経済波及効果３兆３千億円などイベント成功が大きくクローズアップされる中、隠れた事実があることを知る人は少ない。スタジアム総建設費の約３分の２である２，１３８億円を地方自治体が負担し、そのスタジアムの維持費が今もなお自治体の財政を苦しめている。
2名の講師にスポーツイベントを通じて、地域の活性化と一時的な効果だけではない、長い目で見た事業運営を学んでいただく。
第１部ではパネルディスカッションに向けての予備知識として、ワールドカップの歴史から入り２００２年に行われた日韓ワールドカップの際に起きた経済の視点における問題点、住民の社会参画意識向上の実例について、ＴＪＣアカデミー特別委員会メンバーがプレゼンテーションいたします。
第２部ではスポーツ総合研究所株式会社 代表取締役 広瀬一郎氏、株式会社ＴＯＫＹＯ２３フットボールクラブテクニカルアドバイザー水沼貴史氏をお招きし、パネルディスカッションを行います。ＴＪＣアカデミー委員会のメンバー２名がコーディネーターとなり、広瀬氏には「経済効果」の視点で、水沼氏には「地域活性化」の視点でディスカッションをしていただきます。 |
