公益社団法人東京青年会議所 10月例会
次世代リーダー育成戦略

成功の秘訣は、今こそ「対話」にあり!

2013 年10月23日(水) 有楽町朝日ホール

(開場

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第1部 基調講演

講師
秋山豊寛氏(日本人初の宇宙飛行士)

第2部 パネルディスカッション

パネリスト
木村俊昭氏(東京農業大学教授)
浅尾美和氏(元プロビーチバレー選手)
呉哲煥氏(NPO法人CRファクトリー代表理事)

ファシリテーター:地区戦略実現会議 議長 下田令雄成/質問者:6地区委員長

入場無料

photo by Brett Jordan

インターネットが発達した今、コミュニケーションは、とても手軽なものになりました。しかし、人は本当に分かり合えているのでしょうか?

宇宙飛行士にとって、生命の危険が伴う宇宙空間では仲間との正確な意思疎通ができないことは死を意味します。
では、ビジネスでは? 社会貢献活動の現場では? プロスポーツの世界では?

どのような場面であっても人が人と分かり合えてこそ、確かな成果に繋がるのです。
様々な分野で活躍されてきたみなさんが、どのようなやり方で成功を勝ち取ってきたのか?対話を切り口に探ってみたいと思います。
あなたの夢をカタチにするために。

公益社団法人東京青年会議所 地区戦略実現会議では、各地区委員会組織の活性化を妨げている課題の本質が何かを探究してきた結果、その多くがコミュニケーション(対話)の不足に起因していることを見出しました。MITのダニエル・キム教授が提唱する成功の循環モデルは、関係の質が向上すれば、思考の質が向上する。思考の質が向上すれば、行動の質が向上する。行動の質が向上すれば、結果の質が向上するというものです。関係の質を高めるには、効果的な対話が有効であると考えられます。

関係者(上司、部下、同僚、顧客、家族)との良好な関係を構築する対話こそが、最終的には結果の質を高める、つまり、私達を成功に導いてくれるのです。では、どのような対話が、関係の質を高めるために有効なのでしょうか。様々な業界でご活躍されてきたみなさんへ、対話にまつわる問いを投げかけてみたいと思います。

成功の循環モデル
成功の循環モデル
(マサチューセッツ工科大学ダニエル・キム教授が提唱)

講師プロフィール

秋山 豊寛

秋山 豊寛

(あきやま とよひろ/1942年6月22日生)

元TBS 記者・ワシントン支局長。TBS に勤務していた1989 年から1990 年にかけて、民間人では初めて商業宇宙飛行を利用するとともに、ジャーナリストでは初めて宇宙空間から宇宙を報道。現在は、初めて宇宙に行った日本人として、宇宙探検家協会(ASE、“宇宙飛行を経験した宇宙飛行士”の国際団体)の会員にもなっている。

木村 俊昭

木村 俊昭

(きむら としあき/1960年生)
東京農業大学教授/コミュニティ・プロデューサー

1960年北海道生まれ。1984年小樽市入庁。産業振興課長、産業港湾部副参事(次長職)。2006年から内閣官房・内閣府企画官として地域再生策の策定、地域再生制度の事後評価、政府広報活動等を担当。2009年から農林水産省大臣官房企画官として、地域の担い手育成、地域ビジネスの創出、6次産業化等を担当。現在は東京農業大学教授、コミュニティ・プロデューサー、地域活性学会 理事、一般社団法人北海道活性化機構代表理事等として全国で講演や現地アドバイスを実施中。著書に『「できない」を「できる!」に変える』、『自分たちの力でできる「まちおこし」』(実務教育出版)ほか。

浅尾 美和

浅尾 美和

(あさお みわ/1986年2月2日生)
日本の元プロビーチバレー選手(元インドアバレーボール選手)

三重県鈴鹿市出身。エスワン所属。その美貌からビーチの妖精とも呼ばれる。

呉 哲煥

呉 哲煥

(ご てつあき/1974年生)
国立静岡大学人文学部社会学科卒。
2005 年NPO 法人CR ファクトリー設立、代表理事。

「すべての人が居場所と仲間を持って心豊かに生きる社会の実現」をビジョンに、NPO・市民活動・サークル運営者向けの組織活性化支援サービスを多数提供。関わるメンバー一人ひとりが「コミットメント(やる気・関わり)」と「愛着」を高めていく非営利組織のマネジメントおよび、コミュニティ構築に定評がある。講演・セミナー実績多数。ETIC社会起業塾コーディネーター、NPO サポートセンター専門家派遣なども務める。

会場のご案内

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有楽町朝日ホール

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いずれも徒歩1 ~ 2 分

協賛企業

公益社団法人 東京青年会議所とは?

東京青年会議所は、東京23区にその活動拠点を置いており、約600名のメンバーが活躍しています。25歳から40歳の青年経済人で構成されており、政治家・出版社・広告代理店・各種メーカー・建設会社・芸能プロダクション・介護関連等、様々な企業の経営者や弁護士・公認会計士・税理士・司法書士・行政書士等の士業が所属しています。なお、日本全体では約700団体、35,000人が、東京都内では約1,800人のメンバーがそのネットワークや職種を活かし、「明るい豊かな社会」の実現のため、地域に根ざした青年会議所活動を行っています。

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